本研究は、障害者雇用支援センターにおける訓練生の主体性に関する評価として、「社会生活能力」の評価構造を検討し、評価表の作成を試みることを目的とした。対象は茨城県南部障害者雇用支援センターを利用後、一般就労した就職者27名である。その結果、年代および就労状況並びに離職歴において、社会生活能力に関する評価スコアに差がみられた。今後は体験入所時から入所、退所後の就職及びその後の就労状況に至るまでの縦断的なアプローチの中で、社会生活能力に関する評価を検討していく必要があることが示唆された。
共同研究者:黒