本研究は、就労移行支援事業を実施する機関に加え、同じフロア内に障害者就業・生活支援センターも設置する就労移行支援事業所の所長も含めた職員への面接を通し、知的障害がある人の一般就労の支援に関する実践過程に焦点をあて、その活性化要因を検討した。その結果、、就労支援の局面として、訓練生を再認識すること(当事者観の変容)が、①職員間の情報の共有を促進させ、②当事者、保護者の就労支援観の構築にも結び付き、③事業者とも共有ができ、就職前後の就労支援を検討する上での手掛かりとなるといった示唆が得られた。
共同研