日米相互理解教育のカリキュラム開発研究

が高まっていることを明らかにし、そのための教材の編成理論と実践例を提示。その教材例を筆者は「河川型教材」を呼び、今後このような教材編成理論が国際理解教育の主流とならなければならないことを主張した。